【監修:青山健一】
目 次
矯正治療を考えている場合、インビザラインという言葉を聞くことが多いのではないでしょうか?
矯正治療は数多くありますが、矯正治療の種類によっては医療費が100万円を超えることもあります。
インビザラインでの矯正治療は、医療費控除が適用できるのかを解説していきます。この記事を治療の検討をするための材料としてください。
インビザラインは医療控除の対象になるのか
インビザラインの矯正治療は、ある条件を満たすと医療費控除が認められているのです。
その条件とは、「歯の機能に問題が認められること」となります。ここで、医療費控除の条件や仕組みをみていきます。
医療費控除の仕組み
先に、医療費控除の仕組みを説明します。
医療費控除は、1月1日から12月31日までの1年間に10万円以上の医療費がかかった場合に、税務署へ確定申告を行うと医療費の一部が還付されるという制度です。
税務署への申告で必要となるものは、以下の通りです。
- 支払った医療費のレシートや領収書
- 本人確認できるもの(運転免許証や健康保険証など)
- 医療費控除明細書
- 源泉徴収票
- 確定申告書(会社員は書式A・自営業は書式Bを使う)
- 印鑑
- 自分名義の銀行口座(還付金が振り込まれるため)
医療費還付は、自分だけではなく家族全員合わせて10万円超えていれば対象となります。
治療目的の場合は対象になる
インビザラインでの治療において、医療費控除を受けることができるのは、歯の機能に問題があることが条件です。
歯の機能問題には、噛み合わせの悪さや、すでに噛み合わせの悪さによって体に影響が出ていることがあげられます。
発音に支障が出るなどの日常生活に影響を及ぼすような問題が当てはまります。
インビザラインの費用相場
インビザライン矯正の費用は、ワイヤー矯正費用と大きく変わらず、異なる点は治療期間になります。
インビザラインは、1年半から2年半で治療が終了するようにあらかじめ計画され、その費用を支払えば追加治療費は発生しないという治療法です。
インビザライン矯正の費用相場を以下に記します。
- 全体矯正:70万円~100万円(治療期間1年半~2年半)
- 部分矯正:30万円~60万円(治療期間6ヶ月~1年)
一見、費用が高く感じますがワイヤー矯正は治療期間が延びることがあるため、追加で費用がかかることも少なくありません。
しかし、インビザライン矯正の方が全体的に費用を抑えられるケースがあります。
インビザラインで医療費控除を受けられる費用
インビザライン矯正において医療費控除を受けられるものをみていきます。
この部分は、確定申告をして還付金を受け取る際にとても重要なところです。
インビザライン矯正中の方、これから治療を検討する方はぜひチェックしておいてください。
治療費
インビザラインで全体矯正にかかる費用、部分矯正にかかる費用は控除対象となります。
1年間にかかる費用を把握し、確定申告の準備をしておきましょう。
検査費用
インビザライン矯正の治療を始める前に、歯の状態をチェックするためにレントゲンやスキャナー撮影での状態確認を行うのですが、歯科医院によって費用が多少異なります。
通常20,000円~50,000円ほどの費用ですが、ここでかかる料金も控除対象となります。
調整費用
調整費用とは、1~3か月に1度の割合でマウスピースの調整・アタッチメントの着脱・顎間ゴム装着など、歯の動きを見ながら行われる調整にかかる費用のことです。
通常0円~10,000円ほど幅がありますが、こちらも控除対象になります。
また、矯正治療終了後に歯の後戻り防止のため、リテーナーなどの保定装置を装着するのですが、通常20,000円~50,000円ほどの費用がかかります。
この料金は治療費に含まれていることがあるため、別途かかる費用なのかあらかじめ確認しましょう。
交通費
交通費は、公共交通機関(電車・バス・タクシー)での通院であれば、控除が認められます。
後に確定申告をするために、領収書は必ず保管しておきましょう。
医療費控除の対象にならない費用
インビザライン矯正で医療費が控除になるかどうかは、治療の目的により適用の可否を決めます。
歯の機能に、日常生活に支障が出そうな問題があるかという判断となりますが、機能の問題がないと認められると医療費控除の対象とはなりません。
ここでは、医療費控除とならないケースをみていきます。
口腔ケア用品
口腔ケア用品は、歯ブラシ・歯磨き粉・歯間ブラシ・口腔内洗浄液などが挙げられますが、これらは予防目的で日常的に使うものです。
予防目的で使うものは、医療費控除とはなりませんが、歯科医から「治療目的」で指定された歯ブラシの購入に関しては医療費控除が認められます。
この場合、レシートや領収書だけでは、治療目的なのか予防目的なのか判断できないため、「治療用の歯ブラシ」というようなメモを残しておく必要があります。
ガソリン代や駐車場代
自家用車のガソリン代や駐車場代は、医療費控除の対象ではありません。
通院のために公共交通機関を使う場合は控除対象ですが、自家用車での通院は対象にならないことに注意しましょう。
美容目的の矯正
歯並びを綺麗にするなど審美治療は、歯の機能に問題はないという判断であるため、医療費控除の適用とはならず、自由診療扱いとなります。
歯石・歯垢の除去費用やホワイトニングは、歯の治療ではなく美容目的となるため医療費控除の対象とはなりません。
インビザラインで医療費控除を受ける際の注意点
インビザラインの医療費控除を受ける場合、知っておくべきポイントがあります。ここで説明することは、最低限知っていると得する3つのポイントとなります。
確定申告を忘れずに行う
インビザラインでの医療費控除を受けることにより支払った治療費の一部が還付されます。そのためには、確定申告を行わなければなりません。
1月1日~12月31日までに支払った医療費が対象となりますが、治療期間が年をまたいだ場合は、その年ごとに申請をする必要があります。
(例)治療期間が2020年4月1日~2021年6月30日までの場合
- 2020年4月1日から2020年12月31日までにかかった医療費の申告
- 2021年1月1日から2021年6月30日までにかかった医療費の申告
上記のように2回に分けて申告してください。
治療が終わった年に確定申告を忘れてしまった場合でも、5年間遡って申請することが可能です。
また、デンタルローンを利用した場合でも、医療費控除の対象となるため、確定申告時にローンの契約書やローン会社の領収書などを添付すれば大丈夫です。
家族の医療費と合算できる
医療費が10万円以上になると医療費控除の対象となりますが、自身の医療費だけではなく、同居の家族の医療費と合算して10万円を超えていれば控除対象となるのです。
家族の医療費と合算して申請する場合は、申請者を所得の高い方にするとより多くの還付金を受け取ることができるため、節税になります。
必要な書類の準備・保管
医療費控除の申告には、必要な書類がいくつかあり、領収書などを保管する必要があります。
今一度、必要な書類を確認しましょう。
- 確定申告書
- 申請者の給与所得の源泉徴収票
- 保険金で賄った金額がある場合は、金額が分かるもの
- 医療費控除明細書(税務署から提出を求められる場合があるため医療費領収書の保管が必要)
- 通院に使った電車・タクシー・バスの領収書や金額がわかるもの
- デンタルローンの契約書や明細書(分割払いはデンタルローンの契約書コピーやローン会社の領収書など)
- 本人確認ができるもの(運転免許証や健康保険証など)
- 印鑑
- 申告者の口座番号(還付金が振り込まれるため)
歯科医院でもらった医療費の領収書は、控除申告後5年間は保管しなければなりません。万が一、提出を求められてもすぐ出せるように大切に保管してください。
インビザラインの費用はデンタルローンも検討
インビザライン矯正の費用は、還付金として後で一部戻ってくるとはいえ、週十万円かかるため非常に高額となります。
そこで、一括での支払いが難しいという方にとって助かるものが、デンタルローンというものです。
デンタルローンは、歯科治療費に限定したローンで、治療内容や費用に合わせて利用金額を設定できます。
ローンですから審査があるものの、インビザラインなど高額な治療費に対応することができるように限度額が高くなっており、分割払いの回数も多く設定することが可能となっています。
また、分割手数料がクレジットカードより低く設定されていることも魅力です。
申し込みは、直接ローン会社に申し込むケースと歯科医院を通じて申し込むケースがあります。
デンタルローンを利用する場合は、まず歯科医院で話を聞いてみることを心がけましょう。
下記から無料でインビザライン矯正の相談ができます。
インビザラインの費用の不安は信頼できる歯科医に相談
インビザラインに限らず、矯正治療は費用が高額になります。あなたが信頼できる歯科医に、治療内容の説明と費用に関する詳細な説明を求めましょう。
インビザライン専門の歯科医院へ行くという選択肢もあります。インビザライン専門の病院は、通常よりも費用が低いケースがあります。
1つの歯科医院だけではなく複数の歯科医院へ相談に行くことがおすすめです。
まとめ
インビザラインの医療費控除について説明してきました。
医療費控除を受けるには、原則としては「噛み合わせが悪い」「発音が悪い」という歯の機能的な問題があることが前提ですが、実際には多くの方が医療費控除を受けられています。
インビザライン矯正を受ける多くの方が、何らかのトラブルを抱えています。医療費控除の対象となる可能性を考え、必要な書類を保管しておくようにしましょう。
インビザライン矯正の費用や治療の不安や悩みは、1人で抱えず歯科医に相談してください。